國體護持總論
トップページ > 著書紹介 > 國體護持總論 目次 > 【第六巻】第六章 萬葉一統 > 第三節:自立再生社會の實現

著書紹介

前頁へ

基幹物資の供給

次に、基幹物資の供給について檢討する。基幹物資のうち、動力源(エネルギー)については、前述のとほり、危險・有害・有限の枯渇性資源(再生不能資源)の使用は再生經濟原理と相容れず、安全・無害・無限の再生可能資源である「太陽の惠み」・「宇宙の惠み」としての太陽熱、太陽光、水力、風力、波力、潮力(潮汐)、海洋温度差、バイオマス、地熱などに依存すべきである。生命は太陽と水と大氣によつて育まれることから、地球の壞滅的危機から全生命を救ふ鍵は、人類の叡知と努力により、太陽と宇宙の惠みに從ひ、水と大氣の淨化と畫期的な動力源の技術開發とその完全自由活用にある。そして、『電氣事業法』を根本的に改正し、數社の電力會社によつて寡占されてゐる「大規模集中型」の電力供給體制を廢止し、自立再生經濟に基づく「小規模分散型」の電力供給體制へと轉換すべきである。「小規模分散型」へと轉換するためには、再生可能資源による發電(ソーラー發電など)や廢棄物再生處理過程での發電(ゴミ發電など)に關する新技術や石油に代はるフリーエネルギーなどの代替エネルギーの開發研究と實用化を促進させ、自由な發電と賣電を許容し、政府が本腰を入れて積極的に援助すれば、現在の技術水準においても、電力供給量の約二十六パーセントを占める原子力發電の供給量はおろか、埋蔵燃料による發電の供給量の大半を自給しうることになる。そして、さらに、技術開發を推進すれば、電力の完全自給やその他のエネルギー一切の完全自給も夢ではない。運輸、交通、通信などの分野においても、再生可能資源によるエネルギー供給體制を確立し、效率のよい新技術の導入を行ふべきである。これらの方向によつて、原子力に依存する理由は全くなくなる。これを世界に普及すれば、動力源の各國自給率は飛躍的に向上し、世界の安定要因が增大する。

続きを読む